賃貸物件に防犯シャッターは必要？メリットやデメリットについても解説

賃貸物件を探す際、セキュリティ面や快適性を重視して防犯シャッター付きの部屋を選ぶべきか迷っていませんか。
日よけや目隠しとしても便利な設備ですが、家賃への影響や生活面での注意点も事前に把握しておくことが大切です。
本記事では、防犯シャッターが付いた賃貸物件のメリットとデメリット、後付けする条件について解説します。

防犯シャッター付き賃貸物件のメリットとは？

最大のメリットは、窓からの侵入に対する時間や手間を増やし、防犯性を高められることです。
警察庁でも防犯性能に関わる建物部品の一つに挙げており、窓ガラスの外側に障壁を作ることでセキュリティが向上します。
また、シャッターを閉めれば外部からの視線を完全に遮れるため、夜間でも室内の様子がわかりにくく、プライバシーの確保にも役立ちます。
さらに、夏場の日差しが強い時間帯に閉めることで室内への日射を抑え、冷房負荷を減らす効果も期待できるでしょう。
冬の日中は開けて太陽光を取り込むなど、季節に合わせて開閉すると冷暖房を効率良く使えます。
ただし、シャッターだけですべての侵入を防げるわけではないため、確実な施錠の徹底が重要です。

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シャッター付き物件を選ぶ際のデメリットや注意点は？

デメリットとして、家賃が高めに設定されやすいことや、使い方次第で長期不在を推測されるリスクがある点が挙げられます。
シャッター付き物件は設備が充実した部屋に多いため、似た立地や築年数の物件同士で家賃を比較することが大切です。
また、普段開閉しているシャッターが何日も閉まったままだと、旅行などで留守にしていることが外部から気付かれる要因になります。
長期間不在にする際は郵便物をためず、玄関など他の箇所もしっかり施錠してください。
さらに、シャッターを閉めっぱなしにすると換気不足になりやすく、結露によるカビが発生しやすくなります。
24時間換気設備の活用や定期的な窓開けで、室内の湿気対策をおこなうようにしましょう。

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賃貸物件に窓シャッターを後付けできる？

建物の構造に問題がなく、貸主や管理会社の許可を得られれば、賃貸物件でもシャッターを後付けできる場合があります。
ただし、外壁への固定や穴あけなどを伴うため、入居者が勝手に取り付けることはできません。
工事内容や費用負担、退去時の原状回復の要否について、事前に貸主へ申請して書面で合意を得ることが必須です。
設置費用はテラス窓の参考例で、手動式が約17万〜21万円、電動式が約30万〜35万円とされています。
配線工事や足場代が追加で発生する可能性もあるため、費用面のリスクにも注意が必要です。
窓の形状やスペースによっては施工できないケースもあるため、まずは専門業者による現地確認をおこないましょう。

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まとめ

防犯シャッター付きの物件は、侵入対策やプライバシー保護に有効ですが、家賃の傾向や換気などの使い方には注意が必要です。
後付けを希望する際も、外壁工事を伴うため必ず貸主の承諾を得て、費用や退去時の取り扱いを書面で明確にすることが欠かせません。
ご自身の生活スタイルと照らし合わせ、シャッターの必要性やその他の防犯対策をじっくりと検討してみてください。
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